子宮がんウイルス検査推奨 国立センターが指針案、公的検診を検討へ

国立がん研究センターは22日までに、子宮頸(けい)がん検診として、がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)に感染しているかどうかを調べるHPV検査を新たに推奨するとの指針案をまとめた。主に海外の研究で、がんになる人を減らす効果が確認できたのが理由。本年度内に指針を改訂する。

HPV検査は、公的検診として全国の自治体で現在実施されている細胞診検査に比べて回数が少なくて済むという利点がある。欧米では既に導入している国が多く、厚生労働省は公的検診の対象に加えるかどうか、専門家会合で議論する方針。

HPV検査は、子宮頸部の細胞を採取し、HPVの有無を調べる検査。感染が分かった人に定期的に検査などを行うことで、がんになる前の段階の病変を見つけて取り除きやすくなり、結果的にがん患者を減らせると期待される。

【文責】登坂紀一朗(薬剤師)